ある大きな設備を新設あるいは拡張するとか、大工事を行うような場合、それらに伴いどんな影響が環境に現われるかを事前に検討し、評価することであり、環境影響の事前評価である。たとえば、整備新幹線については、運輸大臣は昭和54年1月「整備新幹線に関する環境影響評価指針」を定めており、環境影響評価の実施手順を示している。まず地域の現状の把握に関しては、社会、自然および生活環境にかかわる各項目等の調査を行い、現状の把健を行うものとし、次にその結果に基づき予測評価項目を摘出し、予測および評価を行うとともに、必要に応じ環境保全対策を検討することとしている。評価する場合、生活環境にかかわる環境保全目標としては、騒音、振動、水質汚濁、大気汚染、土壌汚染について定めており、また、工事中の環境保全対策についても検討を行い、環境管理を行うことが示されている。